東精密、イリソ電子、イビデンなど
<6908> イリソ電子 2981 +447急騰。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は38.8億円で前年同期比19.0％
減となったが、通期予想は従来の43億円から47億円、前期比20.8％減に上方修正している。上半期決算時に大幅下方修正していたことで、安心感が強まる状況になっているもよう。また、構造改革の実施を発表、茨城工場の機能見直しや希望退職者募集を実施し、年間7億円の利益改善効果を見込んでいるようだ。
<3099> 三越伊勢丹 2542 -128.5大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は251億円で前年同期比20.8％増となり、市場予想を10億円程度上振れたとみられる。ただ、上半期実績の同72.8％増からサプライズは限定的であり、通期予想も720億円、前期比32.4％増を据え置いている。株価も高値圏にあった中、出尽くし感からの利食い売りが先行する状況に。なお、第4四半期には戦略コストの増加などを想定しているもよう。
<3626> TIS 3719 +226大幅続伸。前日に第3四半期の決算を発表、10-12営業利益は184億円で前年同期比6.9％増となり、四半期ごとに増益率は高まる状況となっている。また、10-12月期受注高は1016億円で同10.3％増と好調推移、とりわけ、ソフトウェア開発が同15.6％
増と大きく拡大、ポジティブ材料視されているもよう。ソフトウェア開発は全ての主要セグメントで2ケタ増となっている。
<7981> タカラスタン 1867 +203急伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は129億円で前年同期比20.1％
増となり、上半期実績の同12.3％増から増益率は拡大。10-12月期は69.2億円で同27.8％増となっている。新築向けの売上が好調に推移したほか、価格改定効果や在庫削減などの合理化効果も寄与した。また、10-12月期には利益率の高いリフォーム向けの売上も回復傾向に転じている。
<4617> 中国塗料 2206 -213大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は116億円で前年同期比28.6％増となり、通期予想は従来の150億円から156億円に上方修正した。主力の船舶用塗料分野において販売が好調に推移していることが主因。年間配当金も従来計画の85円から90円に引き上げ。ただ、上半期の段階で営業利益は79.3億円、前年同期比54.6％増であったことから、業績上振れは想定線との見方が多いもよう。
<4062> イビデン 3800 -700ストップ安。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は63.4億円で前年同期比50.7％減となり、市場予想を30億円程度下振れている。通期予想の400億円、前期比15.9％減は据え置き。もともと、上半期実績が285億円で前年同期比18.4％増となっていたため、会社側の下期計画は保守的との見方が強かったもようだが、10-12月期の落ち込みを受けて、市場の楽観的な見方は大きく後退へ。
<7201> 日産自 386.9 -19.8大幅反落。ホンダとの経営統合協議を巡り、ホンダが同社の株式を取得して子会社化する案を打診していることが分かったと伝わっている。統合比率において大幅なディスカウントが警戒されていた中、株式取得に関しては逆にプレミアム付与が期待されるとの見方も浮上しているようだ。その後、「ホンダとの経営統合に向けた基本合意書を撤回」と伝わり、一転して利食い売りが増加したもよう。
<7729> 東精密 8719 +1500ストップ高。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は56.7億円で前年同期比89.2％増となり、市場予想を15億円ほど上振れたもよう。通期予想は従来の280億円から285億円に引き上げた。10-12月期の半導体製造装置受注は前四半期比2割増と好調、下期の生成AI受注高は上半期比増収率見通しが引き上げられているもよう。HBM向け拡大基調が確認されたことをポジティブ視する動きに。
<6752> パナHD 1738.5 +209急伸。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は1323億円で前年同期比3.8％増となり、コンセンサスを100億円程度上回った。オートモーティブ以外の事業が総じて想定以上となった。通期予想は3800億円、前期比5.3％増を据え置き、PASの非連結化による影響で売上高は下方修正しており、実質的に上方修正となる形へ。エナジー事業ではデータセンター向け売上見通しなどが上方修正されたようだ。
<4298> プロトコーポ 1580 +300ストップ高比例配分。MBOの実施を発表、筆頭株主でかつ創業家一族の資産管理会社である夢現の完全子会社、フォーサイトがTOBを実施する。TOB価格は2100円で前日
終値比64％のプレミアムとなる。TOB期間は2月5日から3月21日まで。同社では賛同の意見を表明するとともにTOBへの応募を推奨するとしている。TOB価格へ完全サヤ寄せを目指す動きが優勢に。
＜ST＞
