日経平均は続落、FOMC前の持ち高調整で全般売り優勢
*15:40JST 日経平均は続落、FOMC前の持ち高調整で全般売り優勢
日経平均は続落。19日の米株式市場でダウ平均は106.57ドル安（-0.30％）、ナスダック総合指数は-0.23％とそれぞれ反落。原油市況の上昇が続き、インフレ再加速の懸念が強まったことで長期金利も上昇、相場は軟調に推移した。一方、為替の円安を支援材料に日経平均は18.76円高からスタート。ただ、米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果公表を日本時間21日午前3時頃に控えるなか、持ち高を一方向に傾ける動きは限られ、その後は前日終値をやや下回る水準で一進一退が継続。午後は中国・香港株の下落やFOMC前の持ち高調整から下げ幅を広げ、大引け直前には一時33000円を割り込む場面もあった。
大引けの日経平均は前日比218.81円安の33023.78円となった。東証プライム市場の売買高は16億7453万株、売買代金は4兆435億円だった。セクターでは鉱業、石油・石炭製品、電気・ガスを筆頭にほぼ全面安となった一方、陸運のみが上昇した。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の86％、対して値上がり銘柄は12％だった。
個別では、ニューヨーク原油先物価格の東京時間に入ってからの下落を受けてINPEX<1605>、石油資源開発<1662>、コスモエネHD<5021>、出光興産<5019>などの鉱業や石油・石炭製品が大きく下落。関西電力<9503>や東北電力<9506>の電気・ガス、中越パルプ<3877>やトーモク<3946>のパルプ・紙、帝人<3401>やセーレン<3569>の繊維製品、直近動きの強かったアイシン<7259>、トヨタ自<7203>の輸送用機器や共英製鋼<5440>、東京鐵鋼<5445>の鉄鋼などの下落も目立った。任天堂<7974>、信越化学<4063>、ニデック<6594>、リクルートHD<6098>、HOYA<7741>、テルモ<4543>などの主力株も総じて下落。大成建設<1801>、IHI<7013>、IDOM<7599>は投資判断の格下げが確認された。
一方、アドバンテスト<6857>、ソシオネクスト<6526>、ルネサス<6723>の半導体関連のほか、村田製<6981>、太陽誘電<6976>、キーエンス<6861>、ファナック<6954>などハイテクの一角が上昇。また、飯野海運<9119>、商船三井<9104>の海運、丸運
<9067>、鴻池運輸<9025>、JR東日本<9020>の陸運などが堅調。国内証券が買い推奨でカバレッジを再開した日本ケミコン<6997>、業績・配当予想を上方修正したホットランド<3196>が急伸し、大型受注を発表したジェイテックコーポレーション<3446>、ロシュグループ企業と共同研究開発契約及びライセンス契約を締結したペプチドリーム<4587>は大幅に上昇した。
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