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ＨＯＹＡ
7741
精密機器
発表済第1四半期決算：2026/07/31 売買単位：100株

24,600.0円
(08/31 15:30)
PER(予)

--倍

PBR(実)

8.10倍

配当利回り(予)

--%

時価総額

82,370億円(15:30)
ROA(実)

19.97%

ROE(実)

25.38%

自己資本比率

78.4%
レーティング
- ★
- ★
- ★
- ★
- ★
4.73

(対前週変化 0.00)
予想経常利益(予)

増益率

--百万円

--%

予想経常利益(コ)

増益率

352,879百万円

7.7%

目標株価(コ)

株価かい離率

31,118円

26.50%
- 決算速報
  
  --
- シグナル
  
  売り継続

株価：15分ディレイ財務データ：2026/08/31 更新

今期業績進捗状況

決算発表予定
発表済 1Q 2026/07/31

直近実績 (百万円)

1Q	85,994
通期予想	--
進捗率	評価なし

今期経常利益進捗状況

経常利益四半期進捗 (百万円)

	第1四半期	中間	第3四半期	通期
今期 2027 03 進捗率	(07/31) 85,994 -- %	-- -- %	-- -- %	-- -- %
会社予想	--	(07/31) 170,000	--	--
コンセンサス予想	80,744	167,900	258,633	352,879
前期 2026 03 進捗結果	(08/01) 67,363 20.8 %	(10/31) 139,294 43.0 %	(01/30) 250,095 77.2 %	(04/30) 327,668 101.1 %

※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。

業績推移

(百万円)

決算期	売上高	営業利益	経常利益	当期利益
202403 I	762,610 (5.4 %)	-- (-- %)	236,564 (9.6 %)	181,377 (7.6 %)
202503 I	866,032 (13.6 %)	-- (-- %)	259,965 (9.9 %)	202,101 (11.4 %)
202603 I	947,749 (9.4 %)	-- (-- %)	327,668 (26.0 %)	253,085 (25.2 %)

※（）は前期比、前期比・指数は各項目を12ヶ月換算した値を表示
※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。

業績予想修正履歴

経常利益修正履歴

(百万円)

決算期	日付	予・実	売上高		営業利益		経常利益		当期利益
202303 I	2022/08/04	予	730,000		--		--		--
202303 I	2022/10/27	予	730,000		--		--		--
202303 I	2023/01/31	予	712,000		--		210,000		163,000
202303 I	2023/05/08	実	723,582		--		215,832		168,638
202403 I	2024/02/01	予	756,000		--		217,000		166,000
202403 I	2024/05/15	実	762,610		--		236,564		181,377
202503 I	2024/08/01	予	864,000		--		--		--
202503 I	2024/10/31	予	864,000		--		--		--
202503 I	2025/02/03	予	869,200		--		256,100		198,300
202503 I	2025/05/01	実	866,032		--		259,965		202,101
202603 I	2026/01/30	予	940,000		--		324,000		254,000
202603 I	2026/04/30	実	947,749		--		327,668		253,085

※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。