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ＨＯＹＡ
7741
精密機器
発表済中間決算：2024/10/31 売買単位：100株

19,470.0円
(11/21 15:30)
PER(予)

--倍

PBR(実)

7.04倍

配当利回り(予)

--%

時価総額

67,819億円(15:30)
ROA(実)

16.25%

ROE(実)

20.31%

自己資本比率

80.4%
レーティング
- ★
- ★
- ★
- ★
- ★
4.55

(対前週変化 0.00)
予想経常利益(予)

増益率

--百万円

--%

予想経常利益(コ)

増益率

262,826百万円

11.1%

目標株価(コ)

株価かい離率

23,000円

18.13%
- 決算速報
  
  --
- シグナル
  
  売り継続

株価：20分ディレイ財務データ：2024/11/21 更新

今期業績進捗状況

決算発表予定
発表済 2Q 2024/10/31

直近実績 (百万円)

2Q	127,031
通期予想	--
進捗率	評価なし

今期経常利益進捗状況

経常利益四半期進捗 (百万円)

	第1四半期	中間	第3四半期	通期
今期 2025 03 進捗率	(08/01) 64,190 -- %	(10/31) 127,031 -- %	-- -- %	-- -- %
会社予想	--	(08/01) 130,000	--	--
コンセンサス予想	58,560	123,945	192,425	262,826
前期 2024 03 進捗結果	(07/31) 51,166 23.6 %	(10/31) 114,782 52.9 %	(02/01) 164,471 75.8 %	(05/15) 236,564 109.0 %

※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。

業績推移

(百万円)

決算期	売上高	営業利益	経常利益	当期利益
202203 I	661,466 (20.7 %)	-- (-- %)	210,706 (32.3 %)	164,507 (31.1 %)
202303 I	723,582 (9.4 %)	-- (-- %)	215,832 (2.4 %)	168,638 (2.5 %)
202403 I	762,610 (5.4 %)	-- (-- %)	236,564 (9.6 %)	181,377 (7.6 %)
202503 予 I	864,000 (13.3 %)	-- (-- %)	-- (-- %)	-- (-- %)

※（）は前期比、前期比・指数は各項目を12ヶ月換算した値を表示
※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。

業績予想修正履歴

経常利益修正履歴

(百万円)

決算期	日付	予・実	売上高		営業利益		経常利益		当期利益
202203 I	2021/10/28	予	640,000		--		--		--
202203 I	2022/02/01	予	655,000		--		205,000		163,000
202203 I	2022/05/06	実	661,466		--		210,706		164,507
202303 I	2022/08/04	予	730,000		--		--		--
202303 I	2022/10/27	予	730,000		--		--		--
202303 I	2023/01/31	予	712,000		--		210,000		163,000
202303 I	2023/05/08	実	723,582		--		215,832		168,638
202403 I	2024/02/01	予	756,000		--		217,000		166,000
202403 I	2024/05/15	実	762,610		--		236,564		181,377
202503 I	2024/08/01	予	864,000		--		--		--
202503 I	2024/10/31	予	864,000		--		--		--

※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。