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東京テアトル
9633
サービス業
発表済中間決算：2024/11/13 売買単位：100株

1,086.0円
(11/26 13:31)
PER(予)

3.5倍

PBR(実)

0.52倍

配当利回り(予)

0.92%

時価総額

87億円(13:31)
ROA(実)

0.97%

ROE(実)

1.89%

自己資本比率

51.7%
レーティング
- --
--

(対前週変化 --)
予想経常利益(予)

増益率

50百万円

-83.0%

予想経常利益(コ)

増益率

--百万円

--%

目標株価(コ)

株価かい離率

--円

--%
- 決算速報
  
  --
- シグナル
  
  売り継続

株価：20分ディレイ財務データ：2024/11/25 更新

今期業績進捗状況

決算発表予定
発表済 2Q 2024/11/13

直近実績 (百万円)

2Q	-18
通期予想	50
進捗率	-36.0%

今期経常利益進捗状況

経常利益四半期進捗 (百万円)

	第1四半期	中間	第3四半期	通期
今期 2025 03 進捗率	(08/09) -134 -268.0 %	(11/13) -18 -36.0 %	-- -- %	-- -- %
会社予想	--	--	--	(11/13) 50
コンセンサス予想	--	--	--	--
前期 2024 03 進捗結果	(08/09) 100 50.0 %	(11/10) 231 115.5 %	(02/14) 173 86.5 %	(05/14) 294 147.0 %

※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。

業績推移

(百万円)

決算期	売上高	営業利益	経常利益	当期利益
202203	13,056 (-1.9 %)	-595 (63.4 %)	704 (161.2 %)	825 (136.0 %)
202303	16,317 (25.0 %)	65 (110.9 %)	381 (-45.9 %)	188 (-77.2 %)
202403	17,087 (4.7 %)	248 (281.5 %)	294 (-22.8 %)	233 (23.9 %)
202503 予	18,000 (5.3 %)	50 (-79.8 %)	50 (-83.0 %)	2,200 (844.2 %)

※（）は前期比、前期比・指数は各項目を12ヶ月換算した値を表示
※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。

業績予想修正履歴

経常利益修正履歴

(百万円)

決算期	日付	予・実	売上高		営業利益		経常利益		当期利益
202203	2021/11/10	予	13,500		-800		300		600
202203	2022/02/09	予	13,500		-800		300		600
202203	2022/05/13	実	13,056		-595		704		825
202303	2022/05/13	予	16,100		100		300		200
202303	2022/08/10	予	16,100		100		300		200
202303	2022/11/09	予	16,100		100		300		200
202303	2023/02/08	予	16,100		100		300		200
202303	2023/05/12	実	16,317		65		381		188
202403	2023/05/12	予	17,000		150		200		150
202403	2023/08/09	予	17,000		150		200		150
202403	2023/11/10	予	17,000		150		200		150
202403	2024/02/14	予	17,000		150		200		150
202403	2024/05/14	実	17,087		248		294		233
202503	2024/11/13	予	18,000		50		50		2,200

※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。