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日本マイクロニクス
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電気機器
次回発表予定第1四半期決算：2026/05/13 売買単位：100株

12,540.0円
(04/24 15:30)
PER(予)

--倍

PBR(実)

7.36倍

配当利回り(予)

--%

時価総額

5,019億円(15:30)
ROA(実)

13.48%

ROE(実)

20.85%

自己資本比率

66.7%
レーティング
- ★
- ★
- ★
- ★
- ★
5.00

(対前週変化 0.00)
予想経常利益(予)

増益率

--百万円

--%

予想経常利益(コ)

増益率

25,160百万円

47.1%

目標株価(コ)

株価かい離率

14,000円

11.64%
- 決算速報
  
  --
- シグナル
  
  売り継続

株価：15分ディレイ財務データ：2026/04/24 更新

今期業績進捗状況

決算発表予定
1Q 2026/05/13

直近実績 (百万円)

前本	17,100
通期予想	13,300
進捗率	128.6%

今期経常利益進捗状況

経常利益四半期進捗 (百万円)

	第1四半期	中間	第3四半期	通期
今期 2026 12 進捗率	-- -- %	-- -- %	-- -- %	-- -- %
会社予想	--	(02/13) 11,800	--	--
コンセンサス予想	5,825	12,225	18,700	25,160
前期 2025 12 進捗結果	(05/13) 2,902 21.8 %	(08/12) 7,394 55.6 %	(11/11) 11,273 84.8 %	(02/13) 17,100 128.6 %

※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。

業績推移

(百万円)

決算期	売上高	営業利益	経常利益	当期利益
202312	38,292 (-13.6 %)	5,312 (-42.4 %)	5,675 (-45.6 %)	4,127 (-45.2 %)
202412	55,643 (45.3 %)	12,572 (136.7 %)	12,250 (115.9 %)	8,811 (113.5 %)
202512	70,173 (26.1 %)	16,542 (31.6 %)	17,100 (39.6 %)	12,063 (36.9 %)

※（）は前期比、前期比・指数は各項目を12ヶ月換算した値を表示
※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。

業績予想修正履歴

経常利益修正履歴

(百万円)

決算期	日付	予・実	売上高		営業利益		経常利益		当期利益
202212	2022/08/09	予	47,000		10,400		10,800		7,000
202212	2022/11/11	予	45,000		9,400		10,200		6,800
202212	2023/02/14	実	44,321		9,225		10,423		7,530
202312	2023/08/10	予	36,400		3,400		3,200		2,300
202312	2023/11/13	予	37,800		5,300		5,300		3,700
202312	2024/02/14	実	38,292		5,312		5,675		4,127
202412	2024/08/09	予	55,000		11,600		11,700		8,300
202412	2024/11/11	予	55,000		11,600		11,700		8,300
202412	2025/02/14	実	55,643		12,572		12,250		8,811
202512	2025/08/12	予	68,900		13,800		13,300		9,200
202512	2025/11/11	予	68,900		13,800		13,300		9,200
202512	2026/02/13	実	70,173		16,542		17,100		12,063

※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。