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ケイファーマ
4896
医薬品
発表済中間決算：2025/08/14 売買単位：100株

676.0円
(09/19 15:30)
PER(予)

--倍

PBR(実)

4.33倍

配当利回り(予)

0.00%

時価総額

78億円(15:30)
ROA(実)

-29.86%

ROE(実)

-31.56%

自己資本比率

96.0%
レーティング
- --
--

(対前週変化 --)
予想経常利益(予)

増益率

-1,122百万円

-34.2%

予想経常利益(コ)

増益率

--百万円

--%

目標株価(コ)

株価かい離率

--円

--%
- 決算速報
  
  --
- シグナル
  
  ニュートラル

株価：15分ディレイ財務データ：2025/09/19 更新

今期業績進捗状況

決算発表予定
発表済 2Q 2025/08/14

直近実績 (百万円)

2Q	-437
通期予想	-1,122
進捗率	評価なし

今期経常利益進捗状況

経常利益四半期進捗 (百万円)

	第1四半期	中間	第3四半期	通期
今期 2025 12 進捗率	(05/15) -198 -- %	(08/14) -437 -- %	-- -- %	-- -- %
会社予想	--	(07/14) -436	--	(08/14) -1,122
コンセンサス予想	--	--	--	--
前期 2024 12 進捗結果	(05/13) -230 -- %	(08/14) -422 -- %	(11/14) -619 -- %	(02/13) -836 -- %

※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。

業績推移

(百万円)

決算期	売上高	営業利益	経常利益	当期利益
202212	-- (-- %)	-353 (-61.2 %)	-359 (-63.2 %)	-392 (-71.9 %)
202312	1,000 (-- %)	366 (203.7 %)	344 (195.8 %)	260 (166.3 %)
202412	-- (-- %)	-836 (-328.4 %)	-836 (-343.0 %)	-846 (-425.4 %)
202512 予	-- (-- %)	-1,123 (-34.3 %)	-1,122 (-34.2 %)	-1,136 (-34.3 %)

※（）は前期比、前期比・指数は各項目を12ヶ月換算した値を表示
※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。

業績予想修正履歴

経常利益修正履歴

(百万円)

決算期	日付	予・実	売上高		営業利益		経常利益		当期利益
202212	2023/09/12	実	--		-353		-359		-392
202312	2023/10/17	予	1,000		302		266		180
202312	2023/11/13	予	1,000		302		266		180
202312	2024/02/14	実	1,000		366		344		260
202412	2024/02/14	予	--		-1,043		-1,043		-1,057
202412	2024/05/13	予	--		-1,043		-1,043		-1,057
202412	2024/08/14	予	--		-1,043		-1,043		-1,057
202412	2024/11/14	予	--		-1,043		-1,043		-1,057
202412	2025/02/13	実	--		-836		-836		-846
202512	2025/02/13	予	--		-1,368		-1,368		-1,381
202512	2025/05/15	予	--		-1,368		-1,368		-1,381
202512	2025/07/14	予	--		-1,123		-1,122		-1,136
202512	2025/08/14	予	--		-1,123		-1,122		-1,136

※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。