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ＴＨＥ　ＷＨＹ　ＨＯＷ　ＤＯ　ＣＯＭＰＡＮＹ
3823
情報・通信業
発表済第1四半期決算：2025/01/14 売買単位：100株

42.0円
(01/30 15:30)
PER(予)

--倍

PBR(実)

3.91倍

配当利回り(予)

0.00%

時価総額

44億円(15:30)
ROA(実)

-66.57%

ROE(実)

-132.19%

自己資本比率

48.8%
レーティング
- --
--

(対前週変化 --)
予想経常利益(予)

増益率

--百万円

--%

予想経常利益(コ)

増益率

--百万円

--%

目標株価(コ)

株価かい離率

--円

--%
- 決算速報
  
  --
- シグナル
  
  売り転換

株価：15分ディレイ財務データ：2025/01/30 更新

今期業績進捗状況

決算発表予定
発表済 1Q 2025/01/14

直近実績 (百万円)

1Q	-1
通期予想	--
進捗率	評価なし

今期経常利益進捗状況

経常利益四半期進捗 (百万円)

	第1四半期	中間	第3四半期	通期
今期 2025 08 進捗率	(01/14) -1 -- %	-- -- %	-- -- %	-- -- %
会社予想	--	--	--	--
コンセンサス予想	--	--	--	--
前期 2024 08 進捗結果	(01/15) -66 -- %	(04/15) -123 -- %	(07/16) -225 -- %	(10/18) -290 -- %

※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。

業績推移

(百万円)

決算期	売上高	営業利益	経常利益	当期利益
202208	919 (2.0 %)	-161 (68.7 %)	-162 (60.0 %)	-403 (30.6 %)
202308	941 (2.4 %)	-243 (-50.9 %)	-296 (-82.7 %)	-347 (13.9 %)
202408	747 (-20.6 %)	-247 (-1.6 %)	-290 (2.0 %)	-961 (-176.9 %)

※（）は前期比、前期比・指数は各項目を12ヶ月換算した値を表示
※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。

業績予想修正履歴

経常利益修正履歴

(百万円)

決算期	日付	予・実	売上高		営業利益		経常利益		当期利益
202208	2021/10/15	予	1,385		5		10		1
202208	2022/01/14	予	1,385		5		10		1
202208	2022/04/14	予	1,385		5		10		1
202208	2022/07/15	予	1,385		5		10		1
202208	2022/08/26	予	922		-175		-138		-142
202208	2022/10/17	実	919		-161		-162		-403
202308	2022/10/17	予	1,896		82		77		1
202308	2023/01/16	予	1,896		82		77		1
202308	2023/04/14	予	1,015		-224		-243		-287
202308	2023/07/18	予	1,015		-224		-243		-287
202308	2023/10/16	実	941		-243		-296		-347
202408	2023/10/16	予	--		--		--		--
202408	2024/01/15	予	--		--		--		--
202408	2024/04/15	予	--		--		--		--
202408	2024/07/16	予	--		--		--		--
202408	2024/10/18	実	747		-247		-290		-961
202508	2024/10/18	予	--		--		--		--
202508	2025/01/14	予	--		--		--		--

※「S」：米国会計基準、「I」：国際会計基準(IFRS)、未記載：日本会計基準
※「変」は変則決算
※企業実績について：決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。