• 伊澤タオル
  • 365A
  • 繊維製品
  • 次回発表予定 第1四半期決算:2026/07 上旬 売買単位:100株
  • 755.0円

    (05/27 15:30)

      前日比 +15.0 (+2.03%)

    PER(予)

    11.7

    PBR(実)

    1.80

    配当利回り(予)

    5.56%

    時価総額

    76億円(15:30)

  • ROA(実)

    8.61%

    ROE(実)

    18.11%

    自己資本比率

    48.8%

    レーティング

    • --

    --

    (対前週変化 --)

  • 予想経常利益(予)

    増益率

    1,082百万円

    -5.6%

    予想経常利益(コ)

    増益率

    --百万円

    --%

    目標株価(コ)

    株価かい離率

    --

    --%

    • 決算速報

      --

    • シグナル

      買い転換

    株価:15分ディレイ 財務データ:2026/05/27 更新

今期業績進捗状況

決算発表予定
1Q 2026/07 上旬

直近実績 (百万円)

前本 1,146
通期予想 1,144
進捗率 100.2%

今期経常利益進捗状況

経常利益四半期進捗 (百万円)

第1四半期

中間

第3四半期

通期

今期 2027 02

進捗率

--

-- %

--

-- %

--

-- %

--

-- %

会社予想

--

--

--

(04/14) 1,082

コンセンサス予想

--

--

--

--

前期 2026 02

進捗結果

(07/11) -238

-20.8 %

(10/09) 239

20.9 %

(01/09) 974

85.1 %

(04/14) 1,146

100.2 %

  • ※企業実績について:決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。

業績推移

(百万円)

決算期

売上高

営業利益

経常利益

当期利益

202402   9,938 (-- %) 969 (-- %) 1,771 (-- %) 1,103 (-- %)
202502   9,825 (-1.1 %) 638 (-34.2 %) 980 (-44.7 %) 578 (-47.6 %)
202602   10,283 (4.7 %) 581 (-8.9 %) 1,146 (16.9 %) 726 (25.6 %)
202702 予   11,650 (13.3 %) 825 (42.0 %) 1,082 (-5.6 %) 638 (-12.1 %)
  • ※()は前期比、前期比・指数は各項目を12ヶ月換算した値を表示
  • ※「S」:米国会計基準、「I」:国際会計基準(IFRS)、未記載:日本会計基準
  • ※「変」は変則決算
  • ※企業実績について:決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
  • ※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。

業績予想修正履歴

経常利益修正履歴

(百万円)
決算期 日付 予・実 売上高 営業利益 経常利益 当期利益
202402 2025/05/19 9,938 969 1,771 1,103
202502 2025/05/19 9,825 638 980 578
202602 2025/06/20 10,884 900 849 499
202602 2025/07/11 10,884 900 849 499
202602 2025/10/09 10,884 900 849 499
202602 2026/01/09 10,884 900 849 499
202602 2026/03/19 10,300 571 1,144 668
202602 2026/04/14 10,283 581 1,146 726
202702 2026/04/14 11,650 825 1,082 638
  • ※「S」:米国会計基準、「I」:国際会計基準(IFRS)、未記載:日本会計基準
  • ※「変」は変則決算
  • ※企業実績について:決算短信における当初の発表数値を掲載しています。遡及修正された数値は反映していません。
  • ※2021年4月から「新収益認識基準」が強制適用となったことにより、対前年で売上高が見かけ上著しく減少するケースが発生しています。ご留意の上、企業発表の決算短信等も併せてご参照ください。