ギグワークス、日本オラクル、西華産など
<1878> 大東建 16190 +355大幅反発。大和証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も16000円から18610円に引き上げた。配当利回り水準が魅力的としているほか、今後は建設受注単価の値上げ効果から完成工事総利益率の改善フェーズが続くともみている。また、上期決算発表において、ホテルおよび政策保有株式売却による特別利益計上、および500億円上限の自己株式取得などのROE向上に向けた施策発表なども見込んでいるもよう。
<2375> ギグワークス 375 +61一時ストップ高。チューリンガムと共同開発を進め、ZEAL NOVA DMCCがパブリッシングを行うブロックチェーンゲーム「SNPIT」のストラテジックアドバイザーに、秋元康氏が就任すると発表している。秋元氏の企画力やプロモーション力が活かされることで、今後のサービスの展開力に期待が向かう形となっている。なお、チューリンガム親会社のクシムも本日は急伸となっている。
<3968> セグエ 1001 +46大幅反発。スタンダード市場の選択を行わず、プライム市場の上場維持基準への適合に向けた取組みを継続する旨を決定したと発表している。9月25日終値基準の流通株式時価総額は48.2億円で、上場維持基準の100億円を下回っているが、基準適合に向け強い意志をもって計画に基づく取組みを推進していくとしている。今後、株式価値向上につながる施策の表面化などを期待する動きが先行のようだ。
<6855> 電子材料 1412 -50大幅続落。前日に業績予想の下方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の3億円から0.7億円の赤字に、通期では19億円から3億円にそれぞれ減額している。
メモリー向けプローブカードの需要の落ち込みが想定以上に大きく、工場稼働率の低下やプロダクトミックスの変化などに影響しているもよう。下期以降に関しても、高付加価値製品を含めプローブカード需要の本格的な回復には至らないとの見方に。
<7494> コナカ 420 -35大幅続落。前日に23年9月期業績予想の下方修正を発表。営業損益は従来予想の4.4億円の赤字から10.4億円の赤字に減額。子会社のサマンサタバサが売上低迷により、上期営業損失を0.8億円から5.8億円に下方修正しており、足を引っ張る形となったもよう。第3四半期累計営業損益は7.6億円の黒字であったため、赤字幅の大きさにネガティブインパクトも。なお、スタンダード市場への選択申請も発表。
<7649> スギHD 6052 -265大幅反落。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は173億円で前年同期比11.9％増となり、6-8月期は95億円で同8.3％増、ほぼ市場予想水準での着地となっている。コロナ関連商材が前年同期高水準の反動で苦戦したものの、物販を中心とした粗利益率の改善でカバーする形になっている。サプライズの乏しい決算を受けて出尽くし感がやや先行しているほか、調剤の粗利益率低下などを懸念する向きもあるもよう。
<4716> 日本オラクル 11220 +1150急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は185億円で前年同期比14.4％増となり、市場予想を上回る着地になったとみられる。通期の市場コンセンサスは780億円で前期比5％前後の増益を見込んでいる。また、会社側では通期営業利益予想を公表していないが、EPSは前期比0-3％増の見通しとしている。料金値上げ効果が反映されてきており、クラウドサービス&ライセンスサポートの増収率が高まっているもよう。
<8061> 西華産 2298 +166大幅反発。前日に上半期業績予想の修正を発表している。営業利益は従来予想の14億円から19億円、前年同期比31.6％増に上方修正。大口案件の先送りで売上高は下振れも、主要国内外子会社において、販売価格の改善進展や行動制限解除による商談の活発化などにより業績が堅調に推移し、収益力が高まっているもよう。第1四半期の同10.5％増から、第2四半期にかけて増益率は一段と高まる形にもなっている。
<3666> テクノスJPN 735 +31大幅反発。投資有価証券の一部売却による特別利益の計上を前日に発表している。
売却益は415百万円、売却時期は7月から10月を予定。資産効率及び財務体質のさらなる向上を図ることを売却目的としている。これに伴い、上半期純利益は従来予想の4.8億円から7.2億円に、通期では9.5億円から12.6億円に引き上げ。売上・営業利益予想は変更していないが、買い材料として捉える動きが先行。
<4071> プラスアルファ 2814 +96大幅反発。野村證券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を3800円とした。売出による需給悪化を受けて株価は下落したが、タレントパレットを中心とした高い中長期利益成長見通しを踏まえると、割安感が強いとみているもよう。目先、23年9月期決算時に予定している中期成長イメージのアップデートなどが株価上昇につながると分析。野村證券では、24年9月期営業利益47.9億円、25年9月期60.8億円を予想。
＜ST＞
