神戸物産、ソフトバンクG、ブランジスタなど
<3038> 神戸物産 3032 +132大幅続伸。為替市場で円相場が大幅に上昇、前日の海外市場では一時155円30銭と1カ月ぶりの円高・ドル安水準となっている。日銀の利上げペース加速観測が強まっている中、ウォラーFRB理事の講演を受けて米国では早期利上げ観測が後退、日米金利差の縮小を見込んだ円買い・ドル売りが強まったもよう。円高メリット銘柄とされる同社やパルグループなどに買いが集まる展開となっている。
<9984> ソフトバンクG 5590 +589急伸。早期利上げ観測の後退による米ハイテク株の上昇が買い手掛かり、とりわけ、英アームは約3.3％の上昇となっており、買い安心材料につながっている。また、米オープンAIが新型AIモデル「GPT-6 Astra」の提供を一部企業に開始と発表、25年8月以来となる基盤技術の大型更新とみられている。同社は保有資産の7割超をオープンAIとアームHDが占めている。
<6036> キーパー技研 3535 +165大幅続伸。前日に8月の月次動向を発表している。全社売上高は前年同月比16.7％
増、前月は同14.9％増であった。キーパー製品等関連事業の売上は同22.4％増と大幅増収、トヨタ車の販売が大きく回復へ。また、キーパーラボ運営事業の既存店売上高は同6.4％増で4カ月連続のプラス成長。前年8月が高実績であったほか、千葉を中心とした関東地区、福井を中心とした北陸での大水害の影響があった中、想定以上に好調と捉えられている。
<6176> ブランジスタ 1137 +150ストップ高比例配分。資本業務提携先であるSBIHD及びSBINM合同会社から、同社株式を議決権保有割合で20％を目途に追加取得することを決定した旨の通知を受けたと発表している。現在の保有比率は7.95％となっている。今回の資本提携強化に伴い、プロモーション支援事業「アクセルジャパン」の展開拡充、電子雑誌「旅色」をはじめとする国内向けユーザーサービスの加速・拡充を図っていくようだ。
<3539> JMHD 1364 -96大幅反落。前日に26年7月期の業績修正を発表。営業利益は従来予想の109億円から90億円に下方修正した。スーパーマーケット事業、外食事業の既存店が順調に推移して売上高は想定を上回るものの、食料品等の仕入れ価格上昇の影響が強まったようだ。また、子会社が運営する店舗の一部において収益性の低下が認められ、特別損失として10.4億円の減損を計上、純利益は70億円から49億円に下方修正した。
<285A> キオクシアHD 54460 +2790大幅続伸。前日に半導体メモリーなどの技術説明会を開いたと報じられている。NAND型フラッシュメモリーの処理速度を高めて、一時保存のDRAMの代替を目指していくようだ。AI処理向けの「CXLモジュール」を紹介、DRAMの一部を置き換えることにより、容量を2倍に高め性能を3割高められるとしている。DRAM代替品の確立によって、NAND一本足の状況から収益基盤の安定化が可能になっていく。
<6741> 日信号 1866 +59大幅続伸。29年にも高所作業ができる人型ロボットを量産すると報じられている。
開発したロボットの「ZX-3」は、右手はチェーンソー、左手はモノをはさめるハンドとなっている。作業者はVRゴーグルでカメラ画像を確認するようだ。これまでJR西日本とJR東日本に納入、今後は29年に完了する宇都宮事業所の建て替えに伴って生産エリアを構築。事業全体で40億円の売り上げを目指すようだ。
<6363> 酉島製 2990 +131大幅続伸。東海東京インテリジェンス・ラボでは投資判断を「ニュートラル」から
「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も2580円から3580円に引き上げている。
国内河川や米州の発電インフラ向けにポンプ需要の増加が続くとみられること、中東や北アフリカでの水関連投資のポテンシャルが高いこと、これまでの生産能力不足が徐々に解消されつつあることなどを評価材料としているもよう。
<7747> 朝日インテック 3521 -87大幅反落。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に、目標株価も4500円から4200円に引き下げた。堅調な業績モメンタムは継続するとみているが、粗利率改善への期待は概ね株価に織り込まれたこと、粗利率上振れへのハードルが上昇していること、脳血管向け高付加価値治療製品の展開が目先は日本市場に留まる可能性が高いこと、中長期的な中国での現地企業の台頭リスクなどを格下げの背景としている。
<8031> 三井物産 5019 -234大幅反落。JPモルガン証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に、目標株価も6650円から5700円に引き下げた。株価水準に割高感はないものの、カタリストが見当たりにくいとの評価。新中計では資本政策を含めた成長戦略が分かりにくくなったが、第1四半期決算ではこうした懸念が払拭し切れなかったと分析。また、今後の資源価格全般を低下傾向で想定していることも強気に見にくい要因に。
＜YY＞
