WNIウェザー、フジクラ、プロパストなど
<3236> プロパスト 185 -22急落。前日に24年5月期の決算を発表、営業利益は30.6億円で前期比19.5％増となり、従来予想の27億円を上回る着地に。ただ、第3四半期累計で30.6億円を計上していたため、上振れ決算にはサプライズ限定的。一方、25年5月期は19.9億円で同34.9％の大幅減益見通しとなっており、ネガティブな株価反応へとつながっている。地価及び建築費の上昇などコスト増の影響を考慮としているもよう。
<6201> 豊田織 13625 -275大幅続落。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に格下げ、目標株価も18000円から14000円に引き下げている。キャッシュ・アロケーションの改善が想定より遅れるとの見方に変更したことが格下げの背景。保有株式売却スピードが相対的に緩やかであること、今後の自社株取得ペースが鈍化する可能性があることなどを懸念しているようだ。
<3148> クリエイトSD 3320 -165大幅続落。前日に24年5月期の決算を発表、営業利益は202億円で前期比7.0％増となり、第3四半期決算時に上方修正した数値を小幅に下回っての着地。25年5月期は220億円で同8.8％増の見通しとしており、年間配当金も前期比4円増の68円を計画している。決算サプライズは乏しいとみられるが、第3四半期決算後に水準訂正も進んでいたため、目先の出尽くし感が優勢となっているようだ。
<3141> ウエルシアHD 1838 -106.5大幅続落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は55億円で前年同期比25.5％減となり、市場コンセンサスを20億円程度下回っている。売上伸び悩みに加えて、販促強化や薬価改定、季節品不振などで粗利率が低下したもよう。粗利の低下幅は市場想定よりも大きくなっているようだ。通期予想470億円、前期比8.7％増は据え置いているものの、未達懸念が一段と高まる状況のもよう。
<9418> UNEXT 4220 -380大幅安。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は235億円で前年同期比51.2％増となり、据え置きの通期計画285億円、前期比32.2％増に対する進捗率も82.6％となっている。ただ、上半期実績158億円、前年同期比65.7％増との比較からはサプライズが限定的、3-5月期は77.2億円で同28.2％増と増益率はやや縮小しており、短期的な出尽くし感が先行する形になっているようだ。
<4004> レゾナック 3854 +307大幅反発。半導体後工程の開発や評価に取り組む日米10社の企業連合を設立したと前日に発表しており、期待材料視する動きが本日は強まったようだ。半導体材料メーカーなどが集まり、後工程の技術開発に向けて米テック大手などとの連携を円滑にしていく方針。シリコンバレーに開発・評価の拠点を設け、情報収集や開発の迅速化につなげていく。後工程や半導体材料など日本企業の強みが活かせるとの期待が高まっているようだ。
<3765> ガンホー 2928 +100大幅反発。スマホ向け新作ゲーム「ディズニーピクセルRPG」の2024年内サービス開始を発表している。同タイトルはウオルト・ディズニー・ジャパンが協力、様々な
「ゲームワールド」を舞台にディズニーキャラクターたちと一緒に冒険するRPG。世界18の地域でサービスを展開、前日からストア予約をスタートさせている。業績インパクトへの期待が先行する形になっているもようだ。
<5803> フジクラ 3439 +351急伸。前日の米国市場ではコーニングが約12％の上昇となっており、国内関連銘柄として刺激材料につながっているようだ。コーニングでは第2四半期のコア売上高見通しを上方修正、従来予想の34億ドルから36億円ドルに引き上げているもよう。市場コンセンサスは会社従来計画に近い水準であった。なお、同社に関しては、東京都知事選の結果なども今後の期待材料と捉える向きが多いようだ。
<6501> 日立 3834 +188大幅反発。株主還元と成長投資に一段と資金を振り向けるとの報道が伝わった。事業ポートフォリオの見直しは継続する一方、資産売却によって得た資金で自社株買いやM&Aを検討するとしている。配当と自社株買いを含めた総還元性向について、50％程度は意識するとCFOが明らかにしているようだ。今期は純利益で6000億円を見込み、50％ならば総還元額は3000億円規模となる。還元策拡大への期待が高まる展開に。
<4825> WNIウェザー 5360 +620急騰。前日に24年5月期の決算を発表、営業利益は32.7億円で前期比0.4％増となり、従来予想の35億円を下振れる着地に。一方、25年5月期は38億円で同16.2％増の見通し。年間配当金も前期比10円増の130円を計画している。モバイル気象事業の成長継続、航海気象事業の欧州成長、SaaSビジネス拡大などを見込んでいるほか、前期発生した一時費用の減少なども押し上げ要因になるとみられる。
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