ボードルア Research Memo（5）：子会社化と競争優位性の強化により上方修正、高成長基調を継続
*11:05JST ボードルア Research Memo（5）：子会社化と競争優位性の強化により上方修正、高成長基調を継続
■今後の見通し
1. 2025年2月期通期の連結業績予想
ボードルア<4413>は2024年6月に2025年2月期業績の修正予想を発表した。それによれば売上収益11,400百万円（前期比55.5%増）、営業利益2,300百万円（同45.0%増）、税引前当期利益2,302百万円（同46.2%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益1,644百万円（同41.6%増）となる。期初予想と比べ、売上収益は15.2%増、営業利益は8.0%増、税引前当期利益は7.8%増、親会社の所有者に帰属する当期利益は6.8%増となった。第3四半期までの進捗率は、売上収益73.9%、営業利益75.6%、税引前当期利益75.7%、親会社の所有者に帰属する当期利益76.4%と順調に推移しており、修正後の予想を上回る業績達成の可能性が高い。
上方修正の理由として、アクティアスの完全子会社化、競争優位性が益々増してきている背景がある。前期は第4四半期に先行投資を実施し、第3四半期の利益を下回る結果となったが、今期は例年どおりの下期偏重型の傾向に戻る見込みである。第3、第4四半期では採用を強化し社員数純増の当初計画を30〜40名程上回る見込みで、また売出に係る費用も下期に計上される予定だが、本費用も吸収し、利益計画と来期以降の高成長に向けた先行投資のバランスを図りながら、安定的な成長を目指している。今期の業績はコンセンサス数字も意識した進捗をしており、引き続き高い成長率が期待される。
(1) 売上高及び売上高成長率
同社の売上高は、2019年2月期の2,261百万円から2024年2月期の7,330百万円まで着実に拡大しており、2025年2月期第3四半期には8,425百万円を記録している。この間、売上高前期比は2019年2月期の8.4%から2024年2月期には39.8%にまで成長し、特に2022年2月期以降は20%を超える水準を維持していることから、事業拡大が加速していることが分かる。売上高の堅調な増加と成長率の安定性は、同社が持続的な成長基盤を確立していることを示しており、今後も収益拡大が期待される。同社の戦略的取り組みが事業成長を強力に支えている点が顕著である。
(2) 営業利益及び営業利益率
同社の営業利益は、2019年2月期の274百万円から2024年2月期の1,567百万円まで大幅に増加し、2025年2月期第3四半期には1,737百万円に達している。営業利益率も着実に改善しており、2019年2月期の12.1%から2024年2月期には21.4%と、約9ポイント上昇している。この成長は、売上高の増加とともに、高付加価値案件の拡大により収益性が向上したことを示している。特に、2021年2月期以降の営業利益率は安定的に15%以上を維持し、事業運営の効率化と収益基盤の強化が成果を上げている。2025年2月期第3四半期時点の営業利益率も引き続き高水準を維持しており、同社の収益構造が堅固であることが窺える。これらの結果から、同社は成長と収益性の両立を達成しており、今後もさらなる収益拡大が期待される状況にある。
2. 成長戦略
同社の成長戦略は主に、専門人材・高度専門人材の育成、そしてM&Aを通じた事業拡大を柱としている。
(1) 専門人材・高度専門人材育成を通じた競争力強化
同社はキャリア採用を行っておらず、ビジネスパートナーへの外注もほとんどないため、新卒を中心とした未経験者の採用と育成がカギとなる。同社は、専門人材及び高度専門人材の人数を主要KPIの1つとして注視しており、人的資本の充実を成長戦略の中核に据え、高度専門人材と専門人材の育成計画を積極的に進めている。2023年2月期の高度専門人材は135人、専門人材は247人だったが、2024年2月期にはそれぞれ165人、334人に増加した。さらに、2025年2月期には高度専門人材220人、専門人材405人への増加を見込んでおり、2027年2月期までには高度専門人材380人、専門人材610人にまで増やす計画である。専門人材はおおよそ3〜6年目、高度専門人材はおおよそ7年目以降となるため、数年前から業績を逆算して採用育成を行う必要がある。そのため、今期・来期の業績は現在在籍しているエンジニアのミックスの変化によって作られるものであり、現在の採用はさらに先の業績を作って行くためのものである。また、計画的な採用・育成を行うことにより、高い成長の蓋然性を高めている。
(2) M&A戦略
同社はM&Aを活用し、事業領域が近い企業を子会社化することで業務効率化を推進する。短期的には、これまで同社でなくても行える案件を適切に切り分け、子会社へ移管することで、子会社の収益を改善しつつ、移管後に空いた同社の人員がより収益性の高い案件を獲得しにいけるようになる。この戦略により、専門性や効率性を高めた運営を実現し、各事業領域の潜在的な成長機会を最大限に引き出す狙いである。また、中長期的には、子会社の人材へ技術共有を行うことにより、子会社からも専門人材・高度専門人材を育成していくことを狙いとしている。子会社の独自性を生かしつつ、グループ全体としてのシナジー効果を創出することで、競争力の強化と持続的な収益拡大を図っている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 中山博詞）
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