日経平均は14円高でスタート、川崎重やマツダなどが上昇
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;37345.74;+14.56TOPIX;2709.34;-0.84
[寄り付き概況]
5日の日経平均は14.56円高の37345.74円と反発して取引を開始した。前日4日の米国株式市場は続落。ダウ平均は670.25ドル安の42520.99ドル、ナスダックは65.03ポイント安の18285.16で取引を終了した。貿易競争の激化を警戒した世界株安に連れ、寄り付き後、下落。トランプ政権の関税対象国となったカナダやメキシコの首脳が報復措置を主張したため警戒感が一段と強まったほか、景気減速懸念を受けた売りも強まり、相場は一段安となった。その後、一部報道で、トランプ大統領の鉱物資源案を巡る発言を受けてウクライナ停戦期待が再燃し、買い戻しが加速し下げ幅を縮小。ナスダックは半導体エヌビディア（NVDA）などが押し目から買われ、さらに、早期利下げ期待を受けた買いに、終盤にかけ一時プラス圏を回復したが買いが続かず、相場は続落した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要3指数（ダウ平均、ナスダック総合指数、S&P500）が下落したが、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が反発したことが東京市場で半導体関連株の株価の支えとなった。また、昨日の日経平均が一時1000円近く下げた後に下げ渋ったことから、株価の下値は堅いとの見方もあった。一方、昨日のダウ平均が大幅に下げるなど主要3指数がそろって続落したことが東京市場の株価の重しとなった。また、トランプ米政権の関税引き上げをきっかけとした関税の応酬による世界経済への悪影響が懸念され、投資家心理を委縮させた。さらに、今日行われるトランプ米大統領の施政方針演説を確認したいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、輸送用機器、その他製品、繊維製品、非鉄金属、陸運業などが値上がり率上位、銀行業、保険業、石油石炭製品、精密機器、サービス業などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、川崎重<7012>、古河電工<5801>、マツダ<7261>、フジクラ<5803>、日産自<7201>、ソシオネクスト<6526>、トヨタ<7203>、IHI<7013>、三菱電<6503>、三菱重<7011>、ソフトバンクG<9984>、ホンダ<7267>、レーザーテック<6920>などが上昇。他方、カプコン<9697>、みずほ<8411>、コマツ<6301>、リクルートHD<6098>、三井住友<8316>、ルネサス<6723>、サンリオ<8136>、三菱UFJ<8306>、SREHD<2980>、日本製鉄<5401>、ソニーG<6758>などが下落している。
＜CS＞
