スクエニHD、ヤマシンF、富山第一銀行など
<4503> アステラス薬 2191 +200急伸。地図状萎縮治療薬として「アイザーヴェイ」が米FDAから承認を取得したと発表している。治療における有効性検討では、投与12か月後で進行速度を最大35％抑制、治験後に眼内炎なども所見されていないもよう。競合薬と比べても、有効性や安全性で有用であるとも評価。会社側では上半期後半にも投与24か月後の結果を取得するとしている。
<8113> ユニチャーム 5720 +444大幅続伸。先週末に上半期決算を発表、コア営業利益は587億円で前年同期比6.0％
増、4-6月期は同19.0％増となり、1-3月期の同5.1％減から増益転換。日本市場が牽引役となってコンセンサス並みの水準となったが、懸念された中国の状況にも回復感が見られ、安心感につながった。また、通期予想の1410億円は据え置いたものの、原材料安効果が増額されていることで、上振れ期待が高まる形にもなったようだ。
<5401> 日本製鉄 3380 +111大幅続伸。先週末に第1四半期決算、並びに業績予想の上方修正を発表。実力ベースの事業利益は、上半期が従来予想の3700億円から4300億円に、通期では8000億円から8400億円に増額、過去最高益となるもよう。原料炭価格の値下がりによるスプレッドの拡大が上方修正の主因となっている。配当金も上半期末が70円から75円に、通期では140円から150円に増額し、プラスインパクトにつながった。
<9684> スクエニHD 5561 -805急落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は31億円で前年同期比78.5％減となり、100億円以上の水準であった市場コンセンサスを大幅に下振れている。主力のデジタルエンタテインメント事業のセグメント利益が大幅減益となっているが、売上増に貢献したPS5向けFFXVIに係る開発費償却負担が大きくなったとみられている。
一時的な費用増とは想定されるものの、大幅減益決算をネガティブ視する動きが先行。
<4921> ファンケル 2563 +146大幅続伸。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は32億円で前年同期比84.3％
増となり、25億円程度の市場予想を上回る着地になっている。据え置きの通期計画120億円、前期比53.0％増に対しても順調な進捗に。サプリの国内販売や中国越境EC向け販売などが好調であったもよう。足元で回復が鈍いインバウンドだが、中国人のウェイトが高いことで、今後の回復力は高まる余地があるとの見方も示されている。
<2001> ニップン 2010 +144大幅続伸。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は54.5億円で前年同期比2.2倍の水準となった。据え置きの上半期計画63億円に対する進捗率は86.5％に達しており、業績上振れへの期待が高まる形となった。個人消費及びインバウンド消費の回復などにより、冷凍食品類の販売数量が伸長したほか、中食事業なども堅調に推移している。また、原材料及び各種コストの上昇を受けた段階的な価格改定効果も表面化。
<5726> 大阪チタ 3265 -350急落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は16.9億円で前年同期比4倍の水準となったが、上半期計画31億円、に対する進捗率は想定線であり、前四半期実績の21.2億円からも減少。サプライズは限定的として、目先の出尽くし感につながった。
直近でも決算期待は一段と高まる状況になっていたもよう。輸出スポンジチタンの数量増加、販売価格の是正や海上輸送価格の軟化が大幅増益の要因に。
<7184> 富山第一銀行 855 +150ストップ高。先週末に第1四半期決算を発表、純利益は34.5億円で前年同期比48.5％
増となり、上半期計画は従来の22億円から31億円に、通期では43億円から50億円に上方修正した。有価証券関係損益の増加が想定以上に膨らむことを反映している。
年間配当金も従来計画の20円から24円に引き上げ。銀行株の中でも個人投資家の関心が高まりやすい銘柄であり、ポジティブな反応が強まった。
<6962> 大真空 671 +68急伸。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は5.2億円で前年同期比68.1％の大幅減益となっているが、通期計画の15億円、前期比64.4％減との比較でサプライズはなし。業績悪化を警戒して株価は安値圏での推移となっており、直近では一段と警戒感も先行していたことで、あく抜け感が優勢の展開になっているようだ。また、未定としていた年間配当金を前期比横ばいの28円としていることも安心材料につながる。
<6240> ヤマシンF 338 +43急伸。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は1.1億円で前年同期比20.1％増となっている。通期予想が6億円で前期比51.4％の大幅減益である中、順調な立ち上がりとして見直しの動きが進んでいるもようだ。欧州・中国市場の伸び悩み、原料高の影響などで建機用フィルタ事業は減益となったものの、ビル空調用フィルタの交換需要が増加したことで、エアフィルタ事業が大幅増益となっている。
＜ST＞
