ライオン、PKSHA、PDなど
<4112> 保土谷化 3305 -490急落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は45.8億円で前年同期比90.0％増と大幅増益になったが、10-12月期は2.3億円で同80.3％の大幅減益に転じた。据え置きの通期予想55億円の大幅上振れ期待は薄れる方向に。機能性色素事業のセグメント利益が10-12月期には赤字に転じる。有機EL材料事業では、子会社で実施の投資費用負担が増加したほか、スマホ向けの需要減少もみられるようだ。
<4849> エン・ジャパン 1690 -246急落。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は14億円で前年同期比4.2％減となり、市場予想を5億円程度下振れ、上半期の同2.2倍からは急失速する形に。通期予想は従来の81億円から52億円、前期比0.8％増に下方修正している。求人サイトはエン転職の減収幅が拡大しており、人財プラットフォームの成長も鈍化する格好に。下方修正自体は想定線のようだが、下振れ幅が想定以上に。
<6269> 三井海洋 4560 +570急伸。前日は取引時間中の決算を受けてストップ高まで急伸したが、本日も一段の上値追いの形に。24年12月期営業利益は323百万ドルとなり、従来計画の290百万ドルを大きく上振れ。25年12月期は減収予想ながら、営業利益は410百万ドルで同27％
増の見通し。想定以上の収益改善がポジティブインパクトに。また、24年12月期年間配当金は従来計画20円引き上げの80円に、25年12月期は120円を計画。
<7911> TOPPAN 4703 +632急伸。前日に第3四半期の決算を発表している。10-12月期営業利益は256億円で前年同期比78.5％増となり、上半期の同9.3％増から増益率は大きく拡大の形に。通期予想880億円、前期比18.5％増は据え置いているが、エレキを中心に上振れの可能性も意識される状況とみられる。通期コンセンサスは会社計画をやや下回る水準であった。なお、25年3月期は固定資産売却益により、純利益のみ上方修正している。
<4912> ライオン 1866 +282急騰。前日に24年12月期の決算を発表、営業利益は284億円で前期比38.4％増となり、従来予想の270億円を上回る着地に。25年12月期は350億円で同23.3％増と大幅増益の予想。コンセンサスもやや上回る水準となっている。販売数量増や値上げ効果、販促費の減少などを見込んでいるもよう。原材料高に対する懸念も強まっていた中、買い安心感につながる展開へ。
<4587> PD 2327.5 +338急伸。前日に24年12月期の決算を発表、営業利益は211億円で前期比3.1倍となり、ほぼ想定線での着地となった。一方、25年12月期は217億円で同2.8％増の予想。ノバルティスとの大型契約の反動減で、2ケタの減益が想定されていた中、ポジティブな反応が強まる形になっているようだ。今後の大型契約締結に対する自信の表れなどとも捉えられている。そのためのプログラムも豊富にあるもよう。
<3993> PKSHA 4720 +700ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、事業利益は10.4億円で前年同期比32.5％
増となり、据え置きの通期予想33.5億円に対する進捗率は31.0％に達した。AI Research & Solution事業ではソリューション案件の堅調な推移が継続、AI SaaS事業も高い収益率を維持しながらARRが着実に積み上がっており、両事業が高い売上成長を示していることが好決算の背景となる。
<3968> セグエ 569 -100ストップ安比例配分。前日に24年12月期決算を発表、営業利益は7.2億円で前年同期比33.7％減となり、従来予想の9.6億円を下振れた。25年12月期は12.6億円で同75.0％増を見込むが、中計に沿った数値でインパクトは限定的。また、年間11円から13円へ増配を発表の一方、株主優待はこれまでの1000株以上保有株主に対する年間3万円のクオカード贈呈から、年間1万円（半年以上保有2万円）に。
<4914> 高砂香料 6150 +1000ストップ高比例配分。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は131億円で前年同期比5倍の水準となっている。通期予想は従来の100億円から150億円、前期比6.5倍にまで上方修正。米国子会社では欧米向け医薬品中間体の出荷が増加し、東南アジアでは飲料向けフレーバーおよびフレグランスの出荷が想定以上に伸長のようだ。年間配当金も従来計画の160円から240円にまで引き上げ。
<6758> ソニーG 3705 +295大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は4693億円で前年同期比1.3％増、4100億円レベルの市場予想を上振れた。G6NSや音楽が増益を牽引へ。通期予想は従来の1兆3100億円から1兆3350億円、前期比10.4％増に上方修正。安心感のある好決算と評価の動きが優勢に。発行済み株式数の0.5％に当たる3000万株、500億円を上限とする自己株式の取得実施も発表している。
＜ST＞
