マルマエ、ワキタ、三陽商など
<4187> 大有機化 2567 +129大幅反発。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は30.6億円で前年同期比32.5％減となり、通期予想38億円は据え置いた。ディスプレイや半導体などの需要低迷の影響を受け、化成品・電子材料事業の売上高が減少した。ただ、6-8月期は11.2億円で前年同期比7.8％減と減益率は縮小しており、目先のアク抜け感につながったようだ。化成品や電子材料の利益率は上昇してきている。
<7611> ハイデ日高 2674 -61大幅反落。先週末に上半期決算を発表、営業利益は24億円で前年同期比26億円の損益改善となり、8月に上方修正した数値の24.5億円に沿った着地に。既存店売上の好調推移など増収効果が寄与した。通期予想は8月の上方修正値である41.5億円を据え置いた。好決算ではあるものの、年初から株価の上昇傾向が続くなど織り込み済みの印象も強く、決算サプライズが限定的なことで出尽くし感が先行する形に。
<1377> サカタのタネ 4220 -215大幅反落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は23.4億円で前年同期比5.3％
減となり、据え置きの通期計画110億円、前期比0.7％増に対し、円安効果などが期待された中でやや低調なスタートと捉えられているもよう。作付面積の減少傾向継続に加え、春の天候不順による菜園用苗の販売不振や夏の記録的な酷暑の影響で、国内卸売事業が伸び悩んだ。また、販管費の増加なども響いたもよう。
<6264> マルマエ 1464 -178急落。先週末に23年8月期の決算を発表、営業利益は8.6億円で前年同期比63.6％減となり、第3四半期決算時に大幅下方修正した水準の7.3億円をやや上回る着地に。
一方、24年8月期は6.8億円で同20.9％減と連続大幅減益の見通しに。半導体を中心に市場停滞の長期化を見込んでいるもよう。想定以上の足元での収益低迷をネガティブ視する動きに。なお、25年8月期の売上高、営業利益目標は据え置いている。
<8182> いなげや 1588 +94大幅続伸。17.01％を保有する筆頭株主のイオンが、1株1610円でTOBを開始すると発表。発行済み株式51％の取得を目指す。会社側ではTOBに賛同しつつ、応募するかは株主の判断に委ねるとしている。TOB後も当面、上場維持となるが、24年11月までにイオン子会社のUSMHと経営統合が計画されているもよう。TOB価格へのサヤ寄せに加え、その後の経営統合においてのプレミアムなども期待された。
<8125> ワキタ 1532 +148急伸。先週末に上半期の決算を発表している。営業利益は27.6億円で前年同期比2.0％増となり、第1四半期の状況から見て特にサプライズはないとみられる。一方、同時に発表した株主優待制度の新設が買い材料につながっているもよう。2月末の100株以上の株主に対して、グループで運営しているホテルコルディアの利用券1万円分を贈呈する。実質的な利回り妙味が高まる状況のもよう。
<8011> 三陽商 2588 +330大幅続伸し、上昇率トップ。先週末の取引時間中に発表した上半期決算が引き続き買い材料視される展開に。営業利益は7.2億円で前年同期比10.3億円の損益改善、従来計画の2億円を大幅に上振れ。通期予想は従来の27億円から31億円、前期比38.6％
増に上方修正している。また、株主還元目標の変更も発表、DOEをこれまでの2％から3％に変更することで、年間配当金も従来の59円から88円に引き上げ。
<9263> ビジョナリーホールディングス 160 +50ストップ高比例配分。日本企業成長投資系の投資ファンドがTOBを実施すると発表。
同社ではTOBに賛同しているほか、筆頭株主で32.33％を保有するエムスリーもTOBに応募する。TOB価格は200円で先週末終値に対するプレミアムは81.8％の水準に。買い付け株数に上限は設けておらず、TOB価格に完全サヤ寄せを目指す動きに。TOB成立後はエムスリーが再出資して25％の株式を保有することを想定。
<6506> 安川電 5306 -47反発スタートも伸び悩んで反落。先週末に決算を発表、上半期営業利益は331億円で前年同期比5.8％増となった。6-8月期は166億円で同4.0％減と減益に転じたが、市場予想に沿った着地に。通期の市場コンセンサス660億円程度に対して、会社側では通期計画700億円を維持、買い安心感につながった。6-8月期は受注高も前四半期比9％減となったが、足元での受注鈍化が次第に警戒された。
<1605> INPEX 2081 +164.5大幅反発。前日のNY原油相場ではWTI先物が1バレル＝87ドル台にまで上昇、一時5％
を超える大幅に値上がりになっている。ハマスによるイスラエル攻撃、それに対するイスラエル軍の報復など、中東情勢の悪化が原油供給に対する懸念の広がりにつながっている。サウジの増産先送りに加え、イランに対する原油輸出規制などの制裁強化懸念なども台頭、同社を筆頭に石油関連株の上昇が目立つ格好となっている。
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