ＢＢＴ Research Memo（1）：教育・研修サービスのオンライン化需要により、業績が大きく飛躍する可能性高まる
■要約
ビジネス・ブレークスルー<2464>は、インターネットを活用したオンライン（遠隔型）でのマネジメント教育サービスを主力事業とし、2005年にビジネス・ブレークスルー大学大学院（以下、BBT大学大学院）、2010年にビジネス・ブレークスルー大学経営学部（以下、BBT大学）を開学。また、2013年以降はインターナショナルスクール運営会社（学校名：アオバジャパン・インターナショナルスクール（以下、AJIS））を子会社化するなど、若年層、対面型教育サービスにも展開し、1歳の幼児から社会人までをカバーする「生涯教育プラットフォーム」を構築。経営ミッションである「世界で活躍するグローバルリーダーの育成」に取り組んでいる。事業セグメントは、リカレント教育事業（大学生から社会人を対象としたオンライン型/集合型教育サービス）とプラットフォームサービス事業（幼児から高校生を対象としたインターナショナルスクールの運営等）に区分している。
1. 2021年3月期第2四半期累計業績の概要
2021年3月期第2四半期累計（2020年4月-9月）の連結業績は、売上高で前年同期比3.4%増の2,781百万円、営業利益で同40.0%減の99百万円となった。新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）を契機に、学校教育や企業研修におけるオンライン化、デジタル化ニーズが急速に高まるなか、同社にとっては一部事業においてマイナスの影響を受けたものの、全体で見れば追い風になったと言える。リカレント教育事業では、法人向けにオンライン研修の需要が拡大したほか、個人向けもオンラインで受講できる強みが改めて評価され、BBT大学/大学院の入学生徒数が前年比で大きく伸長したほか、個人の「学び」の需要が高まったこともあり、前年同期比で増収増益となった。一方、プラットフォームサービス事業は、政府の緊急事態宣言発出の要請を受けて2020年4月から5月にかけてバイリンガルプリスクールの規模を縮小して運営したことが響いて若干の減収となった。利益面ではAJISの校舎改装やAJBの新キャンパス（中野/下目黒）開校及び準備費用など合わせて1億円の費用を計上したことで減益となった。なお、AJISの対面型授業については、3月にオンラインに切り替えて実施しており、コロナ禍の影響も殆ど受けず前年同期並みの利益水準を維持した。
2. 2021年3月期業績見通し
2021年3月期の連結業績は、売上高で前期比8.8%増の6,095百万円、営業利益で同21.2%増の194百万円を見込んでいる。コロナ禍の影響を織り込んだ計画だが、足元は法人向けオンライン研修サービスの引き合いが好調に推移していること、AJISの新スクールイヤー（2020年8月開始）の生徒数も前年同期比9.1%増の565名と順調な滑り出しを見せていること、集合型IT研修サービスを主力とする子会社の(株)ITプレナーズジャパン・アジアパシフィック（以下、ITPJ）についても、オンライン研修サービスの開始により、9月の売上高で前年同月並みの水準まで戻っていることなどから、業績は会社計画を上回る可能性もあると弊社では見ている。
3. 成長戦略
同社は教育・研修サービス市場においてオンライン化へのシフトが進んでいることを成長機会として捉え、積極的に事業を展開していく方針としている。投資についてはプラットフォームサービス事業で2021年春にAJB下目黒キャンパスを開校するほか、2021年度中にAJISの駒込キャンパスを開校する予定にしている。既存の光が丘キャンパスが手狭となってきたためで、駒込キャンパスを開校することでAJISの生徒定員数は従来比1.5～1.7倍に拡大することになる。既にオンライン授業の体制を構築していることも強みとなる。一方、リカレント教育事業では、遠隔型教育研修サービスを長年提供してきた強みを生かして、企業のオンライン型研修ニーズを取り込んでいく。また、個人向けに関してもリカレント教育に対するニーズの高まりを受けて、時代のニーズに合った教育プログラムを制作・提供していくことで、「リカレント教育のBBT」としてのブランドを確立し、リカレント教育市場で業界トップを目指していく考えだ。企業向け研修サービスの市場規模は年間5千億円強と言われており、今後のシェア拡大による成長ポテンシャルは大きい。ポストコロナにおける市場構造の変化によって、業績が大きく飛躍する可能性のある企業として弊社では注目している。
■Key Points
・1歳の幼児から社会人までを対象とする「生涯教育プラットフォーム」を構築
・2021年3月期第2四半期累計業績はリカレント教育の伸長により売上高は過去最高を更新、プラットフォームサービス事業における先行投資による一時費用の計上により営業利益は減益に
・法人向けオンライン研修サービスの引き合い好調により、2021年3月期は会社計画を上回る可能性も
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
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