個別銘柄戦略:大林組や森永乳業などに注目
14日の米国市場でAは、NYダウが292.06ドル安の34577.57、ナスダック総合指数が67.82pt安の15037.76、シカゴ日経225先物が大阪日中比265円安の30135円といずれも下落した。15日早朝の為替は1ドル＝109.60-70円（昨日午後3時は110.08円）。本日の東京市場では、米8月消費者物価指数が市場予想を下回ったことで、景気減速懸念が強まるなか、景気敏感株を中心に軟調となりそうだ。特に再び1.2％台へと大きく低下した米10年国債利回りを受けて三菱UFJ<8306>をはじめとする大手金融株は売りが優勢となろう。住友鉱山<5713>などの非鉄金属や、東海カーボン<5301>などのガラス・土石などの純粋シクリカル（景気循環）系銘柄もさえない展開となりそうだ。そのほか、円高進展を背景にトヨタ<7203>などの輸送用機器セクターをはじめとした輸出関連銘柄も軟調が想定される。一方、米長期金利の低下を背景に東エレク<8035>やレーザーテック<6920>などの半導体関連を中心としたハイテク株、コロナ新規感染者の減少傾向からANA<9202>、JR東日本<9020>などのアフターコロナ関連は堅調が予想される。そのほか、強気の投資判断や目標株価の引き上げなどが観測された大林組<1802>、山崎製パン<2212>、森永乳業<2264>、デンカ<4061>、エプソン<6724>、ソニーグループ<6758>、日立造船<7004>、丸紅<8002>などに注目。
＜FA＞
