ハブ、昭文社HD、コーア商事HDなど
<6556> ウェルビー 1536 +28大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表、営業益は従来予想の19.5億円から20.4億円、前期比15.9％増に引き上げた。新型コロナウイルスの影響が想定以上に限定的で、年間を通じて高水準の利用者数を維持することができた。年間配当金も従来の15円から16円に引き上げた。加えて、株主優待の新設も発表。3月末100株以上の株主に対して、ハビーアカデミーオンライン教室の入会金や受講料無料券を贈呈する。
<5333> 日本ガイシ 2069 -28大幅続落。前日に業績予想の上方修正を発表。通期営業損益は従来の460億円から490億円、前期比10.9％減に増額、1月に続いての上方修正となった。1-3月期においても、為替の円安傾向や中国トラック市場の活況が継続し、セラミックス事業の上振れ幅が大きくなった。市場予想の470億円強も上回っり、株価は大きく反発して始まったが、全般の地合い悪化もあり、後場からはマイナス圏に沈んだ。
<5714> DOWA 4695 -100大幅続落。前日に業績予想の上方修正を発表、通期営業利益は従来の313億円から371億円、前期比42.9％増に増額した。金属市況上昇で製錬事業が上振れたほか、環境・リサイクル事業、金属加工、電子材料なども上振れた。金属市況の上昇による上振れ期待はあったとみられるが、全般的に各セグメントが上振れる形になり、ポジティブに捉える動きが優勢に。ただ、地合いの悪化もあり後場からはマイナス圏に沈んた。
<7726> 黒田精工 1910 +190大幅高。半導体製造装置の引き合いが強まるなかで、半導体製造装置の基礎部品の一つで、モーターの回転を横方向の動きに変える「ボールねじ」には特需が起きていると報じられている。こうしたなか、同社ではボールねじの生産を21年中に17年比で7割増やすとされている。工作機械向けの受注も堅調で、全方位での供給対応が必要になっているようだ。業績の先行き期待に直結する格好となっている。
<9475> 昭文社HD 569 +80ストップ高。ポニーキャニオンと、地方創生事業においてのノウハウ、人的リソース、販売網などを活用、補完し合うことにより、日本各地の魅力発信、それらによる地域の活性化に寄与することに合意したと発表した。双方が行う地方創生事業、観光誘客事業に関するガイドブック・小冊子、音楽・映像制作・イベントの企画運営及びそれに関連する宣伝・広報活動について相互に協力する。新事業の柱としての成長を期待する動きに。
<8334> 群馬銀 418 -14大幅反落。前日に業績予想の下方修正を発表、純利益は従来の205億円から120億円、前期比46.1％減に減額している。事業再生ADRを申請していたサンデンHD関連の追加引き当てを行ったことがその背景となっている。追加引き当ての実施は織り込まれていた面もあるが、足元にかけて株価が大きく上昇していたこと、米長期金利の低下で本日は銀行株が軟化していることなども逆風になっているようだ。
<8226> 理経 237 +24急伸。前日に通期業績予想の上方修正を発表、営業損益は従来予想の0.51億円の赤字から一転1.40億円の黒字に増額。前期は0.54億円の黒字であった。大学官公庁向けシステム、製造業向け3次元CAD、民間向けVR案件が増加する見込みのほか、映像配信システム案件、導電性樹脂接着剤案件などが増加する見込み。無配予想としていた期末配当金も2円にするとしている。
<9273> コーア商事HD 1431 +136大幅反発。前日に1対2の株式分割実施を発表、基準日は4月30日となる。また、株式分割を考慮して6月期末配当金を17円から9円に変更、実質的に1円の増配となる。さらに、創立30周年を記念した株主優待の実施も発表している。4月末時点の100株以上の株主に対してQUOカード1000円分を実施する。なお、6月末株主を対象とした従来からの株主優待も引き続き実施の予定。
<3030> ハブ 899 +150ストップ高。ミクシィ<2121>との資本・業務提携を発表、ポジティブなインパクトにつながった。ミクシィが約10億円の第三者割当増資を引き受け、筆頭株主となる。同社では英国風居酒屋でスポーツ番組を配信しており、ミクシィが取り組んでいるスポーツ関連コンテンツ拡充におけるシナジー効果などを期待している。また、ロイヤルHDが保有株の一部をTech Growth Capitalに譲渡することも発表した。
<8035> 東エレク 42120 +620大幅反発。米10年債利回りが前日比で5bp低下するなど長期金利上昇の一服を受け、前日の米国市場では足元で売りが優勢だったグロース株が上昇している。ナスダック指数が1.2％の上昇だったほか、SOX指数も2.2％の上昇。東京市場においても、グロース株への見直しの動きにつながり、同社など半導体製造装置株が総じて反発の流れとなっている。
＜ST＞
